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ライフプラン上、車にかける費用の影響は大きい!!

車の費用に関するこんな記事をみつけました。

 All About マネー 内記事
 車にかかる費用は生涯で約4000万円! 』 
 http://allabout.co.jp/gm/gc/12701/

なんと、生涯で約4,000万円もの費用が車に関してかかるというのです。
(費用の内訳等については、上記記事をごらんください!!)


4,000万円といえば、人生の三大支出といわれる

「住宅資金」「教育資金」「老後資金」さえも、場合によっては、

凌駕する金額です。

気付いてみえましたでしょうか?


カーライフは、人によっては趣味・嗜好などの個人の価値観によって

左右されるものでもありますので、経済合理性だけで判断するわけにはいきませんが、

こうなると、資金計画については長期的視野も考慮しなければいけないでしょう。

でなければ、将来、そのしわ寄せがくることになるかもしれません。


ライフプランニング(キャッシュフローシミュレーション)上、車にかける費用の前提は、

結果に大きく影響します。

一家に車が2~3台保有ということになれば、なおさらです。

地域によっては、上記記事内にあるような ” 車を持たない生活 ” までは

不可能にしても、保有台数や買い替えサイクル、車両代金、車検に関する費用、

任意保険などを賢く検討すれば、かなりの金額を抑えることができるでしょう。


改めて、価値観を大切にしつつ、ライフプラン上からカーライフ

みつめてみてはどうでしょうか!!



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カーライフ
車にかかる費用
ライフプラン
家計
負担大

家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 平成24年調査結果

金融広報中央委員から10/31に

家計金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 平成24年調査結果が

公表されました。

この調査の目的は、金融広報中央委員会が、

 ①家計の資産・負債や家計設計などの状況を把握し、これらの公表を通じて金融知識を
  身につけることの大切さを広報すること

 ②家計行動分析のための調査データを提供すること

の2つを目的としています。

平成24年調査結果によりますと、

(金融資産の保有状況)

 ・金融資産の保有額は、平均値は1,108 万円、中央値は、450 万円
  なっています。
 
 ・金融商品別にみると、預貯金(郵便貯金を含む)の構成比が56.9%
  もっとも高く、有価証券(債券・株式・投資信託)の構成比は13.2%でした。

 ・金融資産の有無については、「金融資産を保有していない」との回答が26.0%
  でした。

 ・現在の金融資産残高が、1年前と比べ「減った」と回答した世帯が約4割
  他方、金融資産が「増えた」とする回答は約2割
  年令別にみると、60~70 歳代で「減った」とする回答が5割弱となっています。
  他方、20歳代では「増えた」とする回答が約4割となっています。

(金融資産の保有目的)

 ・金融資産の保有目的では、「病気や不時の災害への備え」がもっとも多く、7割弱と
  なっており、ついで「老後の生活資金」が6割強となりました。

その他、詳細につきましては、下記をご覧ください↓

金融中央広報委員会HPより
http://www.shiruporuto.jp/finance/chosa/yoron2012fut/pdf/yoronf12.pdf

ちなみに、今回調査における調査対象世帯の家庭の状況は、おおまかにいいますと、

家庭の構成については、世帯人数は平均で3.3 人、世帯主の平均年齢は約56 歳です。
約9割の世帯で世帯主は男性であるほか、約9割の世帯で配偶者が存在します。
また、世帯主が何らかの形で就業している割合は約7割で、配偶者が就業している割合は
5割弱でした。

今回の調査結果から受けた印象としては、調査対象世帯の平均年齢が少し高かったせいか、

 ・金融資産保有額は予想より多めだったこと

 ・金融資産の取崩しが4割と少し少なめの印象

 ・予想通り、金融資産保有目的の大半は、

  「病気や不時の災害への備え」
  
  「老後の生活資金」だったこと

 ・思いのほか、投資やリスク資産に対する姿勢が消極的だったこと

があげられます。


皆様はどのように感じられたでしょうか?

御自身のケースとの比較資料として参考にしてみてください!!





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家計
金融行動
世論調査

注意!!各資金準備不足のつけは老後資金に影響がいく!?

日頃、キャッシュフローシミュレーションを作成していて思うことがあります。

資金の準備不足つけは、結局、老後資金に影響がいく』と

いうことです。

家計の収入や支出、財務状況、ライフイベント等をお聞きして、将来のさまざまな地点での

財務内容を予測するのがキャッシュフローシミュレーションです。


これを作成していて、財務内容が危険だなと思う方は、退職後数年で赤字に転落してしまう

ことがあります。

これは、いろんな資金(住宅・教育資金等)の準備不足のしわ寄せなどは、おしりにくる

老後資金に大きく影響があることを物語っています。

30歳代の方が60歳代後半や70歳代前半のことを知らされてもピンとこないかも

しれませんが、それが現実なのです。
(社会保険制度が薄くなれば、もっと悪いほうに変わります)

現在がある程度余裕のある方に、この将来を楽観視する傾向がよく見受けられます

そのため、家計支出のうちの趣味・娯楽(習い事)・外食費や使途不明金の割合が多く、

支出体質になってみえます。(支出体質は、なかなか改善ができないものです)


最近は、よくメディアなどで『老後資金は3000万円程度は必要だ』などといわれておりますが、

どれほどの方が、実感として準備してみえるのでしょうか?

住宅ローンの組み方や貯蓄状況などを拝見すると、親からの援助や特別な臨時収入、遺産相続

でもなければ、老後資金準備をクリアできるとは思えない方が結構おみえになります。


仮に、毎月5万円、金利1%(税引き後0.8%)、半年複利で25年貯蓄したとしても

1660万円強にしかなりません。

現在の金利情勢では、1%さえ期待できるのか不安ですが・・・。

65歳定年として、スタートは40歳です。

そう考えると、30歳代には既に検討しておく必要があるわけです。
(30歳代に老後資金準備の話なんて検討できないと思うかもしれませんんが)

つぎのような方は特に注意が必要です!!

 ① 住宅ローンの完済年齢が75歳以上となっており、定年時点での残債が1000万円以上
   のかた。

 ② 貯蓄で300万円以上貯めた経験が無い方

 ③ 特別な理由も無いのに年間、年収の10%未満の貯蓄しかできていない方

 ④ 早期退職等、リタイアする時期を前倒しする予定の方
                                        など。


老後資金準備は、以前の常識がまったく通じなくなった話の代表格ではないでしょうか?

そのおもな理由は、

 ・公的年金制度設計が、推定老後期間約10~15年ほどの時代のままであること。
  (簡単にいうと、日本人の寿命が非常に延びたということ)

 ・貯蓄金利が史上最低水準で推移していること。

 ・労働環境等の変化が大きいこと
  (平均所得の低下、所得の伸びが鈍化、退職金制度の変化、就労形態の変化など)
  
 ・社会情勢の変化

が挙げられます。


そういう時代であるからこそ、ますますお金の専門家としてのFPの真価が問われます。

日々、精進していきたいと思います。

また、今回お話したのは、あくまでも一般論です。

状況やライフスタイル、老後の過ごし方等が多種多様になった現在、必要な老後資金には

個人差があります。

気になった方は、「御自身の場合はと」具体的に相談をされてご確認ください!!




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リップラボ

Author:リップラボ
愛知県、岐阜県を中心に
営業しております独立系FPの
小木曽浩司です。
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頂いております。

岐阜県各務原市東山3-31
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