繰り上げ返済時の注意点！！

住宅ローンの繰り上げ返済とは、

毎月の返済とは別に元金の一部、または全部を前倒しで返済することで、

返済した元本にかかる利息を減らすメリットがあります。

住宅ローンの借り換えとともに、有利に住宅ローンを返済する方法です。

住宅ローンの繰り上げ返済において、元金の一部を繰り上げ返済する場合、

「期間短縮型」と「返済額軽減型」の２種類があります。

単純な利息削減効果は、「期間短縮型」のほうが「返済額軽減型」より大きくなります。

しかし、利息削減効果ばかりに注力して、どんな場合でも「期間短縮型」がいいのかというと

そうではありません。

今回は、繰り上げ返済時の注意点についてお話したいと思います。

まず、一番重要なことは、手元資金を残すことの重要性を忘れないでください。

これは、近い将来必要になる資金や不測の事態に備える資金まで繰り上げ返済に回さないと

いうことです。

教育費や生活費は、ライフステージやライフスタイルの変化などでかなり上下動しますし、

予期せぬ病気や介護、リストラや転職などに大きく影響を受けます。

この際に対応できない状態ですと、繰り上げ返済自体が本末転倒になってしまいます。

また住宅ローンは、他のローンに比べて低金利であり、さらに長期間組めるということで

期間の利益が非常に大きいローンで、目にみえないメリットもあるのです。
（現在のデフレ化では、以前より期間の利益のメリットは小さくはなりました、又、
　状況によってはメリットがない方もみえます）

期間の利益とは、簡単に話すと「時間を買ったメリット」があるということです。

〈例〉モノを購入する際、お金を貯めてから購入すると、貯まるまでの時間が必要に
　　　なります。（高額なものほど貯まるまでの時間が多く必要）
　　　ローンというものは、この貯まるまでの時間も買ったことになるのです。

一部繰り上げ返済は、ある意味ではこの期間の利益を一部放棄することになるわけです。

よく手元に残す資金の目安として、半年分の生活費などが例にあがりますが、

これも人によってそれぞれだと思います。

最近は、半年程度では状況回復が困難なリスクが多くありますから。


その他、繰り上げ返済時の注意点として、

　・住宅ローン控除との兼ね合い

　・最終完済年齢との兼ね合い

　・繰り上げ返済方法の選択

　・繰り上げ返済以外の方法などの検討

などがあります。


利息削減効果ばかりにとらわれず、ライフプランやマネープラン全体像を踏まえた

最適な住宅ローンとのつき合い方を検討してください！！