退職後生活準備（老後準備）状況は、あまりよろしくない！？

フィデリティ退職・投資教育研究所のアンケート調査で

こんなものがあります。まずは、下図をごらんください！！


（クリックで拡大）
（注）「必要額」は退職後に必要となる公的年金以外の資金総額の平均値、
　　　「準備額」は退職後の生活に向けて準備している金額の平均値、
　　　「準備率」は「準備額」／「必要額」で算出、
　　　「0円」は準備額0円と回答した人の比率、「1000万円以上」は1000万円以上と回答した人の比率
　　　 （出所） フィデリティ退職・投資教育研究所
　　　　　　　　サラリーマン1万人アンケート（2010年、2013年）と勤労者3万人アンケート（2014年）

なんと、退職後生活準備額が0円という方が、全体平均で44.8％もみえるとのことです。


私自身、今年（2014年）9月下旬にＮＨＫで放送された

　『 老人漂流社会　"老後破産"の現実 』　という番組で、

“老後破産”の厳しい現実を密着ルポされたものをみて、

つくづく老後準備の必要性を再認識したところであります。


人それぞれ状況等が違いますので、一概にいえないかもしれませんが、

さすがに、40代以降で約3割～4割の方が退職後生活準備額が0円というのは、

厳しいのではないでしょうか。

仮に、毎月5万円を利率１．００％で積立てできたとしても

20年後の手取り額は、約1,300万円ほどです。

アンケート調査結果で退職後資金必要額が概ね、約3,000万円弱からすると、

半分にも満たない状況です。（退職金が2,000万円程度丸々見込めれば別ですが）


晩婚化、出産の高齢化などの状況下では、

住宅資金、教育資金、老後資金の準備、必要時期がどうしても短くなり、

重なり合ってしまう傾向にあります。

また、実質所得の低下傾向の中、毎月の積立額を増やすのも容易ではありません。

そうかといって、リターンを求めすぎて、リスクが大きくなりすぎるのも問題です。

味方にできるのは期間（時間）だけです。


マネープランニング上は、40代からは3つ（住宅・教育・老後）の資金を同時併行していく

ように考えるべきでしょう。

あとは、 ”働ける（稼げる）期間をどれだけ延ばせるか ” にかかっています。

平均寿命が男性も80歳の大台に乗った現状、これまでの常識は通用しません。

生存リスクが、最も恐ろしく感じるというのは何となく嫌なものですね。

早めに準備を開始して、漠然とした不安を少しでも解消しましょう！！